三重県名張市/整形外科、リウマチ科、リハビリテーション科、スポーツ整形外科の診療は秋山整形外科クリニックへ
2017 年 1 月 のアーカイブ
「地域医療連携における検査依頼と放射線画像診断」
2017年01月30日（月） 院長ブログ
先日、名賀医師会臨床懇話会が開催されました。演題は「地域医療連携における検査依頼と放射線画像診断」で講師は名張市立病院放射線科医長鈴木千織先生でした。
われわれ名賀医師会員は日常診療でMRI検査やCT検査などを要する場合には、患者様の利便性を考慮して多数の方の検査を名張市立病院にお願いしております。名張市立病院からは検査実施と共に詳細な所見を届けて下さっており、大変お世話になっております。いつもありがとうございます。
鈴木千織先生はCT検査とMRI検査との使い分け、造影が望ましい場合、被曝の不安に対する患者様への説明、市の肺癌集団検診に関連する胸部単純X線写真とCT検査、肺結節のFollowについて、早期アルツハイマー型認知症診断支援システムなどについて解説して下さいました。
鈴木千織先生によりますとCT検査とMRI検査との使い分けは、その領域によってかなり異なるようです。整形外科領域ではやはりMRI検査の方が有用である場合が多いようでした。造影剤使用の検査はCT検査でもMRI検査でも行いますが、ヨードまたはヨード造影剤に過敏症の既往のある方や重篤な甲状腺疾患の既往のある方は絶対禁忌であるということです。また気管支喘息、腎障害、多発性骨髄腫、褐色細胞腫などの既往のある方も原則禁忌であるということです。腎機能障害に関しては、e-GFR 60以上の方は外来にて造影検査可能であるが、e-GFR 30未満の場合には造影検査は施行しないということです。Cre 1.5以上の方も原則造影検査をしないということでした。
こちらからよく依頼するMRI検査については心臓ペースメーカー、閉所恐怖症、人工内耳などは禁忌であるということです。全身状態不良、タトゥー、協力困難、妊娠、化粧、脳動脈瘤クリップ（古い場合）などは検査困難であるそうです。
福島原発事故のことなどもあり、検査による被曝に対する不安を訴える方も多く見られます。鈴木千織先生によりますと、医療被曝説明マニュアルがあり、被曝レベルを1，2，3に分類しているということです。レベル1は50mGy、レベル2は50mGy～200mGy、レベル3は200mGy以上と分類されるそうです。そして被曝レベルに応じた説明をするということでした。レベル1は単純レントゲン検査や単純CTなど、レベル3は血管造影、IVR、心臓カテーテル検査、注腸造影検査などが該当するそうです。妊娠初期（受精から8週間まで）には生殖腺に100mGyの被曝をした場合に胎児への影響があるので、レベル2以上の検査はしない方がよいということでした。被曝を伴う検査は被曝をするデメリットと検査をしないデメリットのトレードオフです。検査をしないデメリットを丁寧に説明し、理解を得ることが重要ですね。数値とレベルで説明すると確かにわかりやすいものだと感心いたしました。
どれも参考になる話ばかりで、日常診療に活かすことのできる講演でした。
ラグビー日本選手権
2017年01月29日（日） 院長ブログ
本日第54回ラグビー日本選手権が秩父宮ラグビー場で行われ、テレビ放送で観戦しました。今シーズントップリーグ王者のサントリーが前回覇者のパナソニックに15対10のスコアで勝利しました。
試合は後半途中まで3対3のロースコアーでしたが、途中パナソニックが今試合唯一のトライを挙げて逆転し、サントリーがペナルティーゴールを重ねて再逆転、パナソニックの反撃を固いディフェンスで逃げ切りノートライでしたが逆転勝利しました。ロースコアーだったのは両チームのディフェンス力が高かったからで、ハイレベルな攻防は緊張感の高い見応えのある試合でした。
昨シーズン、サントリーはトップリーグ9位であったそうです。たった1年で、見事な立て直しですね。首脳陣と選手のベクトルが見事に一致したということなのでしょうか？試合後の監督インタビューでは、沢木監督は嬉しさを押し隠している様子に見えました。
サントリーのジョージ・スミス選手（オーストラリア代表キャップ111!）やパナソニックのヒーナン・ダニエル選手を始め、両チームで出場していた数人のオーストラリア人選手はブレイクダウンの強さとリアクションの速さが際立っていますね。こんなにハイレベルな選手の出場する試合を見ることができるのは、本当に楽しい限りです。
1ヶ月後からはサンウルブズのスーパーラグビーでの試合が始まるそうです。両チーム所属の選手も多数出場するのでしょうから、体調管理も難しいでしょうね。トップレベルの選手は体を休める間もないですね。少し心配になります。心身共に調子を整えて、日本ラグビーを牽引していって欲しいと思っております。
リハビリ通信 No.227 受動喫煙防止対策案について
2017年01月29日（日） QAリハビリテーション科1新着情報
厚生労働省は2020年東京五輪・パラリンピックに向け喫煙範囲を狭める「受動喫煙防止対策案」について罰則付きの法制化を目指しています。
厚生労働省は各関係団体から聴取を行なったところ反対意見が相次ぎ強い批判が起こりました。厚生労働省がまとめた受動喫煙防止策の案では①医療機関、小学・中学・高校は敷地内禁煙 ②官公庁・社会福祉施設・運動施設（スタジアムなど）・大学は建物内禁煙 ③飲食店・ホテル・旅館などのサービス業施設、事務所（職場）・オフィス・ビルなどの共用部分、駅・空港ビル・船着き場・バスターミナルは原則的に建物内禁煙（喫煙室設置可）④バス・タクシーは全面禁煙 ⑤鉄道・船舶は原則禁煙（喫煙設置可）以上の案をまとめました。
しかし、各団体から様々な反対意見が出ており、足並みは揃っていない、例えばバー・スナックが加盟する全国飲酒業生活衛生同業組合では小規模な施設では喫煙所を設置できないとする意見が出ています。日本旅行協会も宴会場については規制対象からの除外を希望しパチンコ業界団体はパチンコ参加人口1070万人のうち推定される喫煙者は43％と高く完全分煙を実施すると客離れが進むと危機感を持っています。医療界でも日本ホスピス緩和ケア協会から生命予後の短いがん患者が多数入院する病棟では、患者の喫煙習慣に配慮して喫煙を許可している事情があるため、意見がまとまっていません。また、「電気加熱式たばこ」についても罰則対象に含めることも検討しています。
喫煙に対する諸外国の常識と日本国内の常識が乖離しており、スモークフリー社会に向け、厚生労働省が中心になって法制化に向け推し進めたいとしているが難航も予想されます。
リハビリテーション室長 見田忠幸
